領域2　人間関係

(1)概説

職場の快適さに影響する要素として、まず、最初に挙げられるのは、人間関係であろう。退職理由や人事異動希望の理由としても、人間関係の難しさ、行き詰まりをあげる人が多いが、それほどまでに人間関係は、組織に属する人々の働きやすさを左右する。組織は、所属するメンバーが協働して、目標とする成果をあげることを目的としているが、協働や連携は、メンバー間の信頼関係によって成立する。これが、しっかり築かれている職場は、協働、連携により成果をあげることができる職場で、所属メンバーの快適性も高いと想定される。

特に、職場の人間関係の中で、上司と部下のタテの関係は、評価者と被評価者ということもあり、その関係が良好であるか否かが、働きやすさに最も大きな影響を与える要素である。近年は、成果主義、業績主義の影響で、同僚間の競争も激しくなり、「協力しあわない職場」が多くなっているとの指摘もある。しかし、組織の目的が、各メンバーの強みを活かし、協力して目標に向かい成果をあげるという原点に立ち返り、相互信頼に基づく協働の職場をつくるための工夫や努力が必要と思われる。

(2)検討における重要視点

ア　管理者のマネジメントスタイル、マネジメント行動、メンバーへのかかわり方
上下間の関係に影響を与えるのは、まず管理者のあり方、メンバーへのかかわり方である。管理者は自身のマネジメントスタイルや行動がメンバーにどのような影響を与えているかをレビューし、メンバーとの「関係の質」をより良く改善できるように、常に見直し、改善し続けることが必要である。また、メンバーを「見る」ことを怠らず、行動を理解し、積極的にかかわりを持つこと、いつでもメンバーからの報告や相談、連絡を受け入れられる体制であることが求められる。近年はセクシャルハラスメントやパワーハラスメントの問題もクローズアップされているが、管理者としての言動は、自分が想像する以上に遥かに大きな影響をメンバーに与えることを自覚し、自らの言動をしっかりコントロールすることが重要と思われる。

イ　上下・左右間のコミュニケーションの総量
人間関係の良好さはコミュニケーション量に比例すると思われる。人間関係悪化の際に顕著に現われるのは、コミュニケーション量の低下、関係の疎遠化である。よって、上下、左右ともに、関係改善が必要な場合は、コミュニケーション量を意識的に増やすことが有効と思われる。上司は特に、部下との十分なコミュニケーションを通じて、相互理解を図り、良好な人間関係を構築することを心掛けることが望まれる。

ウ　他メンバーの仕事内容、仕事状況の理解・共有による相互支援意識、協働意識の醸成
最近の職場では、分業化が進み、構造的に連携、協働が少なくなる傾向が見られる。極論すると、同じ部署にいて、隣同士で座っていても、隣のメンバーの仕事状況がわかっていないことが往々にしてある。組織は、本来、協働、連携して成果をあげることに、その意味があるが、それができていない職場は組織本来の強みを発揮できない状況にあることになる。改善に向けては、組織の原点に立ち返り、協働、共有、連携のあり方を徹底して見直すとともに、やはり組織のリーダーである管理者が、協働や連携の意味や目的、その必要性とそれにより得られる効果、成果をメンバーに語り続け、風土を変えることが必要であろう。

エ　対面コミュニケーションの増加
現在は多くの職場で、電子メールを通じた情報伝達を行っており、電子メールはコミュニケーションツールとして完全に定着している。しかし、これが人間関係を希薄にする一因となっていることも否めない。電子メールが効率的なコミュニケーションを行う上で利点が多いことは、周知のことであるが、これによるマイナス面も認識して、コミュニケーション手段の使い分けを行わなければならないと思われる。職場によっては、そばにいる者同士でも、電子メールでやりとりするような実態も散見されるが、良好な関係づくりにおける対面コミュニケーションの意味と大切さを理解させるマネジメントも必要と思われる。

● 従業員交流のコミュニケーションスペース、リラクセーションエリアなどを設置し、その利用促進を図る事例。人の集まりやすい快適な空間とするために、窓の配置や照明の工夫、テラスの設置、観葉植物の設置、自販機の集中配置、あるいは飲料無料化、社内イベントの開催などを通じて、なじみやすい場所にし、社内のコミュニケーション活性化を図る取り組みを実施。企業によっては、マッサージ機などのアメニティ設備や卓球、ダーツなどの娯楽設備を設置している事例もあり。

● THANKS(ありがとう)カードの導入。社内の上司、部下、同僚に対し、あるいは社外のお取引先の担当者に対し、感謝の気持ちを伝えることで感謝、賞賛の風土づくりを実施している事例。類似事例では、経営トップから従業員へのバースデーカードの送付。

● イントラネット上で全従業員の自己紹介ページを設置したり、社内報で自分の経歴を紹介するコーナーの設置、あるいは社内SNS(SocialNetworkingService)、コミュニティ掲示板などを開設して、従業員間のコミュニケーションに向けての材料や場と機会の提供をする事例。

● 従業員懇親会費補助、上司に対する部下慰労手当の支給、コミュニケーション促進補助金制度などの実施により、コミュニケーションの機会を増やす事例。

● 社員食堂の無料化、ないしは低価格での提供、あるいは、従業員の健康に配慮した食材や自己負担価値を上回る食事の提供などにより、従業員ができるだけ集まり、コミュニケーションができる場とする取り組み事例

[出典元]
平成22年度職場の心理的・制度的側面の改善方法に関する調査研究委員会報告書（厚生労働省・中央労働災害防止協会）