メンタルヘルス対策等に関するパンフレット・リーフレット等を掲載しています。
統計情報・調査結果はこちらからご覧ください。
セルフケア
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| Selfcare こころの健康 気づきのヒント集 | 平成31年 | 厚生労働省・（独）労働者健康安全機構 |
| こころの健康サポートガイド ～困ったときに受けられる支援・サービス～ |
平成23年 | 厚生労働省 |
| 派遣労働者のためのこころの健康 気づきのヒント集 | 平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 健康づくりのための睡眠ガイド2023 | 令和6年 | 厚生労働省 |
| あなたの睡眠の質 大丈夫ですか？（健康日本21アクション支援システム） | 令和7年 | 厚生労働省 |
過重労働対策
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト（2023年改正版）[本人用・家族用]活用ガイド | 令和5年 | 中央労働災害防止協会 |
| 過重労働による健康障害を防ぐために | 令和2年 | 厚生労働省 |
| 長時間労働の削減に向けて | 令和3年 | 厚生労働省 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストの見直しに関する調査研究 報告書 | 令和5年 | 中央労働災害防止協会 |
| 医師による長時間労働面接指導実施マニュアル | 令和3年 | 労災疾病臨床研究事業費補助金 |
ハラスメント
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 「あかるい職場応援団」ハラスメント関係資料ダウンロードコーナー | 厚生労働省 | |
| 令和4年度版「職場におけるパワーハラスメント対策、セクシュアルハラスメント対策、妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント対策は事業主の義務です！」 | 令和4年 | 厚生労働省 |
| 職場でつらい思いしていませんか？ | 平成29年 | 厚生労働省 |
| セクシュアルハラスメントが原因で精神障害を発病した場合は労災保険の対象になります | 平成24年 | 厚生労働省 |
| 悩んでいませんか？職場でのセクシュアルハラスメント | 平成22年 | 厚生労働省 |
| 職場におけるセクシュアルハラスメント対策について | 平成22年 | 厚生労働省 |
職場復帰支援
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| Return 改訂・心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き | 平成31年 | 厚生労働省・（独）労働者健康安全機構 |
| 職場復帰支援プログラムとは | 平成31年 | （独）労働者健康安全機構 |
| 職場復帰支援（リワーク支援） ～ご利用者の声～ | 平成31年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| 精神障害者総合雇用支援のご案内 | 平成29年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| うつ病などで休職しており、職場復帰をお考えの方へ | 平成29年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 職場復帰支援の実態等に関する調査研究 | 令和3年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| メンタルヘルス不調の労働者の再チャレンジ支援のための専門家派遣事業に係る総括報告書 →【手引き編】 →【好事例集】 |
平成22年 | 厚生労働省・ (社)全国労働衛生団体連合会 |
| 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援のための方法等に関する検討委員会報告書 | 平成21年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
自殺対策
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 誰でもゲートキーパー手帳 | 平成24年 | 厚生労働省（自殺対策） |
| 職場における自殺の予防と対応 | 平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| のめば、のまれる（アルコール問題対策） | 平成22年 | 自殺予防総合対策センター |
| 中高年男性の自殺予防に取り組む人のための10箇条 |
平成21年 | 自殺予防総合対策センター |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| ゲートキーパー養成研修用テキスト（第3版） | 平成25年 | 厚生労働省（自殺対策） |
| 自殺実態白書2013 | 平成25年 | 特定非営利活動法人ライフリンク |
| 自殺に傾いた人を支えるために ～相談担当者のための指針～ | 平成21年 | 厚生労働省 |
| 自死遺族を支えるために ～相談担当者のための指針～ | 平成21年 | 厚生労働省 |
| 自殺未遂者ケアガイドライン 自殺未遂患者への対応～救急外来（ER）・救急科・救命救急センターのスタッフのための手引き | 平成21年 | 厚生労働省・日本臨床救急医学会 |
| 自殺未遂者・自殺者親族等のケアに関する検討会報告書 | 平成20年 | 厚生労働省 |
災害時のこころのケア
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 職場における災害時のこころのケアマニュアル | 令和6年改訂 | （独）労働者健康安全機構 |
| ほっと安心手帳（災害を経験した方、家族や友人を支える方向けの心のケアの手帳） | 平成23年 | 内閣府自殺対策推進室 |
職場のメンタルヘルス対策
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| Relax 職場における心の健康づくり ～労働者の心の健康の保持増進のための指針～ |
平成31年 | 厚生労働省・（独）労働者健康安全機構 |
| 派遣労働者の心の健康づくり ～労働者の心の健康の保持増進のための指針～ |
平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 精神障害者雇用管理ガイドブック | 令和3年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| メンタルヘルス不調をかかえた労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル | 平成29年 | （独）労働者健康安全機構 |
| IT業におけるストレス対処への支援 | 平成23年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 小売業におけるストレス対処への支援 | 平成23年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 心の健康づくりシンポジウム講演資料集（平成22年度） | 平成23年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 心の健康づくりシンポジウム講演資料集（平成21年度） | 平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| メンタルヘルス教育研修担当者養成研修テキスト | 平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 事業場内メンタルヘルス推進担当者テキスト | 平成20年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 地域におけるうつ対策検討会報告書 →うつ対応マニュアル（保健医療従事者のために） →うつ対策推進方策マニュアル（都道府県、市町村職員のために） |
平成16年 | 厚生労働省 |
ストレスチェック
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 産業医のストレスチェック面接指導入門～高ストレス者に対する面接指導視聴覚教材～ | 平成30年 | （独）労働者健康安全機構 |
| ストレスチェック制度導入ガイド | 平成27年 | 厚生労働省 |
| ストレスチェック周知リーフレット | 平成27年 | 厚生労働省 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 医学的知見に基づくストレスチェック制度の高ストレス者に対する適切な面接指導実施のためのマニュアル | 令和3年 | 労災疾病臨床研究事業費補助金 |
| 産業保健スタッフのためのセルフケア支援マニュアル～ストレスチェックと連動した面接の進め方～ | 平成30年 | 厚生労働科学研究費補助金（労働安全衛生総合研究事業） |
| 平成29年度建設業、造船業等におけるストレスチェック集団分析等調査研究事業実施結果報告書 | 平成30年 | 建設業労働災害防止協会 |
職場環境改善
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| これからはじめる職場環境改善～スタートのための手引～研修の教材 | 平成30年 | （独）労働者健康安全機構 |
| 働きやすい職場づくりのために「職場のソフト面の快適化のすすめ」 | 平成21年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル ～チェックリストと職場改善事項 | 平成21年 | 厚生労働省 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 平成22年度「職場の心理的・制度的側面の改善方法に関する調査研究委員会」報告書 →委員会における検討状況（P1～P10） →快適職場調査（ソフト面）活用モデル事業（P11～P182） →職場のソフト面の快適化の手引き（P183～P250） |
平成23年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 平成21年度「職場の心理的・制度的側面の改善方法に関する調査研究委員会」報告書 →委員会における検討状況（P1～P10） →快適職場調査（ソフト面）実地使用調査研究（モデル事業）（P11～P208） →職場のソフト面の快適化の普及促進の課題（P209～） |
平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 平成20年度「快適職場に求められるソフト面の対策に係る調査研究委員会」報告書 →平成20年度快適職場に求められるソフト面の対策に係る調査研究委員会報告書（P1～P106） →職場のソフト面の快適化のすすめ（P107～） →快適職場調査（ソフト面）実地使用調査実施要領等（P129～） →快適職場フォーラム 2008 ～広げよう あなたの笑顔と快適職場～（P143～） |
平成21年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 平成19年度「最近の労働環境を踏まえた快適職場のあり方に関する調査研究委員会」報告書 | 平成20年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
職場の健康管理対策
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 「産業医・産業保健機能」と「長時間労働者に対する面接指導等」が強化されます | 平成31年 | 厚生労働省 |
| 中小企業事業者の為に産業医ができること | 平成31年 | （独）労働者健康安全機構 |
| 産業医制度に係る見直しについて～労働安全衛生規則等が改正されました～ | 平成29年 | 厚生労働省 |
| 産業医の選任について（代表者が産業医を兼務していませんか？） | 平成28年 | 厚生労働省 |
| 労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう | 平成25年 | 厚生労働省 |
| 労働安全衛生法に基づく健康診断実施後の措置について | 平成22年 | 厚生労働省 |
| 産業医について～その役割を知ってもらうために～ | 平成21年 | 厚生労働省 |
| 安全衛生委員会を設置しましょう | 平成21年 | 厚生労働省 |
| 副業・兼業労働者の健康確保支援 | 令和2年 | 厚生労働省・（独）労働者健康安全機構 |
| 働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント（健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023） | 令和6年 | 厚生労働省 |
| 健康日本21アクション支援システム Webサイト | 令和7年 | 厚生労働省 |
マニュアル・報告書等
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 職場における心とからだの健康づくりのための手引き～事業場における労働者の健康保持増進のための指針～ | 令和３年 | 厚生労働省 |
| 事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン（令和６年３月改訂版） | 令和６年 | 厚生労働省 |
| <治療と仕事の両立支援>メンタルヘルス不調者の主治医向け支援マニュアル | 令和７年 | 厚生労働省 |
| 事業場における労働者の健康情報等の取扱規程を策定するための手引き | 平成31年 | 厚生労働省 |
| 産業保健活動をチームで進めるための実践的事例集～産業保健チームを効果的に活用しましょう！～ | 平成31年 | 厚生労働省 |
| 効果的な就労支援のための就労支援機関と精神科医療機関等の情報共有に関する研究 | 令和元年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| 就労支援と精神科医療の情報交換マニュアル | 平成29年 | （独）高齢・障害・求職者雇用支援機構 |
| 小規模事業場向け産業保健マニュアル | 平成20年 | （独）労働者健康安全機構 |
事業場の取組事例
パンフレット・リーフレット
| 名称 | 発行年 | 団体名 |
|---|---|---|
| 事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集～いきいきと働きやすい職場づくりに向けて～ | 令和２年 | 厚生労働省 |
| 改訂版 取組事例集 治療と仕事の両立支援 | 令和元年 | （独）労働者健康安全機構 |
| 職場づくりの事例集 | 平成29年 | 厚生労働省 |
| 中小事業主に役立つ時間外労働削減の事例集 | 平成23年 | 厚生労働省委託事業 東京海上日動リスクコンサルティング株式会社 |
| 心の健康づくり事例集（平成22年度版） | 平成22年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 心の健康づくり事例集（平成21年度版） | 平成21年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |
| 心の健康づくり事例集（平成19年度版） | 平成19年 | 厚生労働省・中央労働災害防止協会 |