管理監督者には、「いつもと違う」部下に早く気づき、早く対応することが求められます。そのためには、いつもの部下のことを知っておく必要があります。ただし、その背後に病気が隠れていることもあるので、産業医等に相談することも必要となります。

管理監督者は、日常的に、部下からの相談に対応する役割を担っているため、部下の話をじっくりと聴くことが重要となります。部下の話を相手の立場に立って、関心を持って聴くことを、「傾聴」といいます。日頃から相手の立場に立った話の聴き方をすることができていれば、上司と部下の関係は良い状態で維持されやすくなります。

産業医等への相談を勧めても、中には、相談することに心理的な抵抗を示す部下もいます。その場合には無理強いはせず、「それならば、あなたの代わりに私が相談に行ってくるよ」と本人に伝えた上で、管理監督者自身が産業医や専門家に直接相談し、得られたアドバイスに従って対応してみてください。

管理監督者は、部下の仕事に関して、ストレスとなる要因をある程度調節できる立場にいます。仕事に関するストレス要因を３つの側面から捉えた場合、「仕事の要求度が大きい。」「仕事の自由度が小さい。」「周囲からのサポートが小さい。」と職場ストレスが大きくなります。

職場環境に含まれるストレス要因としては、仕事の負荷や自由度のほかに、作業環境、作業方法、人間関係、組織形態などが挙げられます。ストレス要因という視点から問題点を発見し、できるものから改善していく努力を続けることが大切です。

管理監督者は、部下の健康情報を含む個人情報の保護及び部下の意思の尊重に努めなければなりません。法令及び職場で定めた社内規則を遵守し、これらの個人情報を正当な理由なく他人にもらしてはいけません。法令によって情報の収集・管理・使用に際し、なんらかの方法で本人の同意を得ることが原則とされています。

数か月にわたって休業していた人にいきなり発病前と同じ質、量の仕事を期待するのは無理です。復帰者は、様々な心配をしながら出社していますので、管理監督者には、そうした復帰者の気持ちを受け止めることが望まれます。復帰者が「管理監督者は自分のことをわかってくれている」と感じることができれば、職場での緊張は大幅に軽減されます。

「安全配慮義務」は、「従業員の心身健康を損なうことがないように注意する義務」で「労働契約法」に明文化されています。管理監督者には、使用者である事業主から、部下である従業員を管理監督する権限が委譲されていることに加え、安全配慮義務の実行責任を負っているため、部下の健康を守る義務が課されています。