クイズ・ラインケア
クイズ・ラインケアは、ラインによるケアに関する理解度を測ることを目的として作られた計5問の三択クイズです。e-ラーニングコンテンツ「15分でわかるラインによるケア」と合わせてご覧ください。
「いつもと違う」部下に気づくために必要なこととして、
次の中から適切なものを1つ選んでください。
いつもの部下をよく観察すること
部下の情報をまずその同僚から集めること
飲酒の機会を増やして部下の不満を聴くこと
部下からの自発的な相談への対応において、
次の中から適切でないものを1つ選んでください。
はじめに自分の意見を言う
部下に対して関心を持ち、関心を持っていることを表情や態度で部下に伝える
部下と同じような立場に置かれていたら、部下と同じようなことを言ったり、
したりするんだろうなぁと考えながら聴く
産業医等へ相談することを嫌がる部下への対応として、
次の中からあてはまるものを1つ選んでください。
部下にその旨を伝えた上で管理監督者自身が産業医等に直接相談する
業務命令として強制的に産業医等に相談させる
そのまま放っておく
仕事に関する高ストレス要因として
適切でないものを1つ選んでください。
仕事の要求度が大きい
仕事の自由度が小さい
上司や同僚からの支援が大きい
職場におけるストレス要因として、
次の中から誤っているものを1つ選んでください。
作業環境
健康診断結果
人間関係
部下の個人情報を利用する際に管理監督者が注意すべき事柄において、
次の中から正しいものを1つ選んでください。
部下の健康に配慮するためであれば、部下の健康診断結果をその同僚に伝えても良い
復帰支援のためであれば、部下の個人情報は職場の関係者に開示しても良い
部下の個人情報の収集・管理・使用に際し、本人の同意を得る
職場復帰した部下への心掛けとして、
次の中から適切でないものを1つ選んでください。
復職者の「職場にうまく適応できるだろうか」という気持ちを受け止める
復職者の職場での緊張を軽減させるように心掛ける
復職者に休職前と同じように働くことを期待していることを伝える
管理監督者が行う職場復帰支援において注意すべき事項として、
次の中から誤っているものを1つ選んでください。
休職前の仕事量を与えてみて、その出来具合を確認する
長期間にわたる定期的な通院が必要な者の通院を支持する
医師から出されている薬を飲むことに対する否定的な発言をしない
安全配慮義務について
次の中から正しいものを1つ選んでください。
安全配慮義務は、労働契約法によって使用者の法的義務として定められている
管理監督者は、安全配慮義務の履行には関わらない
安全配慮義務には、労働者の健康を守ることは含まれていない
2011年12月に出された
「心理的負荷による精神疾患による精神障害の認定基準について」で示されている
「業務による心理的負荷評価表」の「特別な出来事」において、
次の中から誤っているものを1つ選んでください。
生死にかかわる業務上の病気をした
病前の1か月におおむね100時間を超える時間外労働を行った
本人の意思を抑圧して行われたわいせつ行為を受けた
「いつもと違う」部下に気づくために必要なこととして、
次の中から適切なものを1つ選んでください。
1.いつもの部下をよく観察すること
2.部下の情報をまずその同僚から集めること
3.飲酒の機会を増やして部下の不満を聴くこと
1.いつもの部下をよく観察すること
管理監督者には、「いつもと違う」部下に早く気づき、早く対応することが求められます。そのためには、いつもの部下のことを知っておく必要があります。ただし、その背後に病気が隠れていることもあるので、産業医等に相談することも必要となります。
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部下からの自発的な相談への対応において、
次の中から適切でないものを1つ選んでください。
1.はじめに自分の意見を言う
2.部下に対して関心を持ち、関心を持っていることを表情や態度で部下に伝える
3.部下と同じような立場に置かれていたら、部下と同じようなことを言ったり、
したりするんだろうなぁと考えながら聴く
1.はじめに自分の意見を言う
管理監督者は、日常的に、部下からの相談に対応する役割を担っているため、部下の話をじっくりと聴くことが重要となります。部下の話を相手の立場に立って、関心を持って聴くことを、「傾聴」といいます。日頃から相手の立場に立った話の聴き方をすることができていれば、上司と部下の関係は良い状態で維持されやすくなります。
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産業医等へ相談することを嫌がる部下への対応として、
次の中からあてはまるものを1つ選んでください。
1.部下にその旨を伝えた上で管理監督者自身が産業医等に直接相談する
2.業務命令として強制的に産業医等に相談させる
3.そのまま放っておく
1.部下にその旨を伝えた上で管理監督者自身が産業医等に直接相談する
産業医等への相談を勧めても、中には、相談することに心理的な抵抗を示す部下もいます。その場合には無理強いはせず、「それならば、あなたの代わりに私が相談に行ってくるよ」と本人に伝えた上で、管理監督者自身が産業医や専門家に直接相談し、得られたアドバイスに従って対応してみてください。
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仕事に関する高ストレス要因として適切でないものを1つ選んでください。
1.仕事の要求度が大きい
2.仕事の自由度が小さい
3.上司や同僚からの支援が大きい
3.上司や同僚からの支援が大きい
管理監督者は、部下の仕事に関して、ストレスとなる要因をある程度調節できる立場にいます。仕事に関するストレス要因を3つの側面から捉えた場合、「仕事の要求度が大きい。」「仕事の自由度が小さい。」「周囲からのサポートが小さい。」と職場ストレスが大きくなります。
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職場におけるストレス要因として、
次の中から誤っているものを1つ選んでください。
1.作業環境
2.健康診断結果
3.人間関係
2.健康診断結果
職場環境に含まれるストレス要因としては、仕事の負荷や自由度のほかに、作業環境、作業方法、人間関係、組織形態などが挙げられます。ストレス要因という視点から問題点を発見し、できるものから改善していく努力を続けることが大切です。
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部下の個人情報を利用する際に管理監督者が注意すべき事柄において、
次の中から正しいものを1つ選んでください。
1.部下の健康に配慮するためであれば、部下の健康診断結果をその同僚に伝えても良い
2.復帰支援のためであれば、部下の個人情報は職場の関係者に開示しても良い
3.部下の個人情報の収集・管理・使用に際し、本人の同意を得る
3.部下の個人情報の収集・管理・使用に際し、本人の同意を得る
管理監督者は、部下の健康情報を含む個人情報の保護及び部下の意思の尊重に努めなければなりません。法令及び職場で定めた社内規則を遵守し、これらの個人情報を正当な理由なく他人にもらしてはいけません。「個人情報保護法」では、情報の収集・管理・使用に際し、なんらかの方法で本人の同意を得ることが原則とされています。
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職場復帰した部下への心掛けとして、
次の中から適切でないものを1つ選んでください。
1.復職者の「職場にうまく適応できるだろうか」という気持ちを受け止める
2.復職者の職場での緊張を軽減させるように心掛ける
3.復職者に休職前と同じように働くことを期待していることを伝える
3.復職者に休職前と同じように働くことを期待していることを伝える
数か月にわたって休業していた人にいきなり発病前と同じ質、量の仕事を期待するのは無理です。復職者は、様々な心配をしながら出社していますので、管理監督者には、そうした復職者の気持ちを受け止めることが望まれます。復職者が「管理監督者は自分のことをわかってくれている」と感じることができれば、職場での緊張は大幅に軽減されます。
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管理監督者が行う職場復帰支援において注意すべき事項として、
次の中から誤っているものを1つ選んでください。
1.休職前の仕事量を与えてみて、その出来具合を確認する
2.長期間にわたる定期的な通院が必要な者の通院を支持する
3.医師から出されている薬を飲むことに対する否定的な発言をしない
1.休職前の仕事量を与えてみて、その出来具合を確認する
職場復帰支援に際しては、作業内容は元の職場に比較して単純なものを労働時間に見合った量だけ与え、納期の厳しい作業は避けることがポイントとなります。その他管理監督者が知っておきたいポイントとして、「特別な理由がない限り、もとの職場に戻す」、「他の部下と同様に処遇し、特別扱いをしない」などがあります。
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安全配慮義務について次の中から正しいものを1つ選んでください。
1.安全配慮義務は、労働契約法によって使用者の法的義務として定められている
2.管理監督者は、安全配慮義務の履行には関わらない
3.安全配慮義務には、労働者の健康を守ることは含まれていない
1.安全配慮義務は、労働契約法によって使用者の法的義務として定められている
「安全配慮義務」は、「従業員の心身健康を損なうことがないように注意する義務」で「労働契約法」に明文化されています。管理監督者には、使用者である事業主から、部下である従業員を管理監督する権限が委譲されていることに加え、安全配慮義務の実行責任を負っているため、部下の健康を守る義務が課されています。
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2011年12月に出された「心理的負荷による精神疾患による精神障害の認定基準について」で示されている「業務による心理的負荷評価表」の「特別な出来事」において、次の中から誤っているものを1つ選んでください。
1.生死にかかわる業務上の病気をした
2.病前の1か月におおむね100時間を超える時間外労働を行った
3.本人の意思を抑圧して行われたわいせつ行為を受けた
2.病前の1か月におおむね100時間を超える時間外労働を行った
「特別な出来事」の項目の1つとして「発病直前の1か月におおむね160時間を超えるような時間外労働を行った場合」が取り上げられており、長時間労働を背景にしたメンタルヘルス不調を他に特別な事情がない限り労災として認めるという方向性が打ち出されています。
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